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宗旨・宗派の不問

霊園の看板やチラシ、パンフレットなどで「宗旨・宗派不問」という表現を目にされたことのある方もいらっしゃるのではないでしょうか?

ここでは、霊園の種類によっても少し意味合いが異なる「宗旨・宗派不問」について、説明いたします。


自由度の高い民間・公営霊園

一般的に民間運営の霊園であれば「宗旨・宗派不問」の表現は、「お墓の購入前も購入後も、どんな宗教であってもよい」という意味合いで使われます。自治体などが運営している公営の墓地でも同じような意味合いであるととらえてよいでしょう。

宗教もその宗旨や宗派も問われることなく、すべての人が広く利用可能なお墓となりますので、その霊園を利用するにあたって自分の信仰を変える必要はありません。
墓所に納骨後も生前の宗教、宗旨・宗派での自由な祭祀を執り行うことができます。民間、公営の霊園は、信仰面でとても自由度の高い霊園であるといえるでしょう。

神道では「死」を「穢れ(けがれ)」と考えるため、神社の境内に墓所を設置しません。そのため、神道の信仰者は、これら「宗旨・宗派不問」の民間や公営運営の霊園を探すことになります。

在来仏教が基本となる寺院墓所

お寺が母体となってお寺の敷地内やその近隣で運営している寺院墓地では、「宗旨・宗派不問」の表現は「在来仏教の信仰者であれば宗旨や宗派は問いません」という意味合いでの使われ方が多いようです。
在来仏教とは、浄土宗や日蓮宗など明治初期までに日本で根付いた伝統的な仏教を指します。 在来仏教以外の信仰者である場合は、その寺院の宗派に改宗する必要があります。

他にも「過去の宗旨・宗派不問」としている寺院墓地もあります。
この場合は、過去の宗旨・宗派は問わないが、墓地購入の際はその寺院の宗派に改宗し壇家に入らなければならないことになります。その際、入檀料として費用がかかる場合もあります。

「宗旨・宗派不問」の捉え方の違いから思わぬトラブルになってしまわないよう、きちんとした説明を受けて、理解した上で契約するようにしましょう。

改宗不要でも法要開催に注意が必要な場合も

上記のような寺院運営墓地では、契約時に改宗の必要がなくても、納骨後の祭祀は寺院の宗旨・宗派に沿った形で執り行うことになります。その場合、その寺院の住職に祭祀や法要を執り行なってもらいます。
「宗旨・宗派不問」の表現は、自由度の高い墓地をイメージさせますが、その意味はさまざまです。信仰はそう簡単に変えるものではありませんので、墓地の購入時は細かい条件まできちんと確認しておきましょう。
また、お墓は代々受け継がれるものです。改宗しようと考えている場合は家族や親族とも話し合って、お互いの理解を得てから行なうようにしましょう。


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